ちょっと深いゴミと掃除のお話

都道府県ごとでゴミの捨て方が違う理由

一般的なゴミの処理は、国ではなく都道府県や市町村という自治体レベルで行います。そして、捨て方のルールは自治体ごとに設定すると法律で決まっています。その背景が、都道府県によってゴミの捨て方が異なる大きな理由です。

自治体内で捨て方を統一させたり人口に合わせたりという風に、色々な事情が絡んでくるため、同じルールではなくなるわけです。

捨て方に影響を与える大きな要因として挙げられるのは、処理施設の性能です。数あるゴミの中でも量が多いのは燃えるゴミで、大抵の自治体に焼却施設があります。ただ、その焼却施設の性能は、自治体ごとに差があります。性能が高い設備であれば高温での処理が可能で、幅広いものを焼却できます。

けれど、全ての自治体に高性能な設備が導入してあるわけではありません。

つまり、焼却処理ができる範囲が異なるというわけです。

例えば有害物質として有名なダイオキシンは、プラスチック類を不完全燃焼させた時に発生します。そのダイオキシンを出さないためには、800度以上で焼却をしなければなりません。けれど、800度以上での焼却ができない設備しかなければ、プラスチック類は不燃ゴミとして扱う必要があります。

その他にも一度に処理できる量が違ったり、洗浄する機能が伴っていたりするなど、処理施設の性能は自治体ごとで様々です。一度に大量に処理できるのであれば一気に回収しても問題ありませんが、そうでなければ回収する頻度や量を調整しなければなりません。処理施設側で洗浄できない場合は、出す前に家庭で洗っておいてもらう必要があります。そのような処理施設の事情で、自治体ごとに捨て方のルールが変わります。

中にはリサイクルに力を入れている自治体もあります。日本全体で使える資源は再利用した方が良いという考え方は広まっていますが、必ずリサイクルに回さなければならないと決まっているゴミはあまりありません。どれをリサイクルするのかも、大抵は自治体ごとに決められます。

したがって、リサイクルに力を入れているところだと、他では普通のゴミとして捨てても問題ないものを、資源ゴミにしなければならないという風に捨て方が異なります。

不要なゴミは思い切って処分して掃除しやすい環境に刷新

多忙な毎日を送る現役世代にとって、家の掃除は想像以上に疲れる作業です。長時間労働を済ませた後、自室やリビングの掃除をするのは、かなりの負担です。部屋の掃除に充てる時間的余裕や心身の余裕がない、そういった理由から掃除の頻度が少なくなってきているケースもあるでしょう。そもそも家の中に不用品が多いと、掃除の作業がなかなか捗りません。掃除機を快適に使うためには、広々としたスペースが必要です。モップがけや雑巾がけを行うのも同様です。部屋の床やリビングに物が多いと、掃除の作業のために移動させる手間が増え、労力も増すばかりです。

■ゴミについてのおすすめ → ごみの事がよくわかるサイト

今一度自室やリビングの家具や家電製品などをチェックし、不要になっている家財道具はないか取捨選択してみましょう。もう何年も活用していない家具や家電製品は、不要になっている恐れがあります。他にも長年使っていない趣味の道具や関心が薄れてしまったコレクションや大量の蔵書や楽器なども、前向きに処分を検討したいところです。不要な家財道具や趣味のアイテムを思い切って廃棄すれば、掃除機掛けや雑巾がけがしやすい環境になります。十分な空間がよみがえる事で、多忙な生活を送る方でも掃除が捗りますし、話題のロボット掃除機なども使いやすい家になるでしょう。

コンディションの良い不用品はリサイクルショップやフリマアプリを活用して、お得に処分してみましょう。世間でニーズが多い美品の家具や家電、人気がある書籍やマニアが多い分野のコレクションなどは、好条件で手放せます。一方で老朽化が激しい家財道具や傷みや汚れがかなり目立つ趣味の物は粗大ゴミとして廃棄しなければなりません。数が少ない場合であれば、手間とコストを負担し、粗大ゴミとして一般的な方法で処分しやすいです。

一方で取捨選択の結果、大量の不要家具や不要家電等が出て来た時は、普通に粗大ゴミとして廃棄するのではなく、不用品回収の専門サービスに相談した方がお得です。家中の不用品を丸々一括で回収してくれるのが、専門サービスの利点であり、個別に家具や家電を処分するよりも費用対効果が良くなります。

自治体にはつきものの大きさ制限　自分で分解できなければ不用品回収業者へ

ゴミを処分する方法として、最も簡単なのが自治体のゴミ回収サービスを利用することです。ただし自治体は、全てのゴミを無条件に回収してくれるわけではなく、回収時には一定のルールを守る必要があります。

可燃ゴミや不燃ゴミ、資源ゴミなどしっかりとカテゴリーに分ける分別方法の徹底、可燃ゴミや不燃ゴミごとにまとめる袋を統一する包装方法の徹底、決められた曜日と場所をしっかりと守る収集方法の徹底などは、おおむねどの自治体にも共通してみられる必須ルールです。

さらに、ゴミの大きさに制限がある場合もあります。
ある一定以上の大きさは、自治体の回収サービスでは引き取ってもらえないため、自分で分解するか、あるいは自治体の粗大ゴミ回収サービスを利用するか、自治体の回収センターへ自分で持ち込む必要が生じます。
自分で分解するものの例として挙げられるものには、ベッドやソファー、テーブルなどの大型家具や自転車などの乗り物などがあるでしょう。できないことはありませんが、分解には相当な手間がかかります。 分解しないで粗大ゴミ回収サービスを利用する際は、あらかじめ処分に必要な料金分のチケットを購入して、2～3週間後に定められた集積場に運ぶことになります。
自分で回収センターに持ち込むこともできますが、場合によっては運搬用にトラックをレンタルしなければならず、予想以上に費用がかさむというケースも考えられます。

また、そもそも自治体では回収できない大型ゴミもあるのです。
たとえばテレビやエアコン、冷蔵庫、洗濯機は家電リサイクル法によって販売店などでの処分が求められるため、自治体は回収してくれません。資源有効利用促進法や自動車リサイクル法などの決まりにより、パソコンやバイクなども自治体での回収は行いません。

そのため、これらの家電やバイクなども含め、粗大ゴミ回収サービスの集積場に運び込めないような大型家具など、自分では分解することができない粗大ゴミの処分に困ったときには、専門の不用品回収業者に依頼するのが最適な解決法の一つであるといえます。
不用品回収業者であればスピーディーな対応で、自治体が回収できない大型ゴミや自分では分解できない粗大ゴミを自宅まで引き取りに来てくれるため、処分にかかる手間を大幅に削減することができるでしょう。

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